要約

本セッションでは、IGESが新たに発表した報告書『IGES 1.5℃ロードマップ：日本の排出削減目標の野心度引き上げと豊かな社会を両立するためのアクションプラン』を著者４名が解説し、メディアやファイナンスの役割を交えながら議論を深めました。

田村堅太郎は、この報告書が排出削減対策のみならず、社会変容を促すロードマップとして、2024年に始まるエネルギー基本計画の策定に一石を投じるものであることを強調しました。

岩田生は、1.5℃ロードマップに沿った企業戦略が事業の道標となるよう日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）加盟企業の声を反映して作成したと述べました。

栗山昭久は、脱炭素技術の導入に加えて、デジタル化による社会変容を通じて日本の温室効果ガス排出をより早く大幅に削減するために必要な1.5℃ロードマップの研究成果について報告しました。

田中勇伍は、1.5℃ロードマップからムーブメントへとフォロワーを増やして社会変容を促し、気候変動対策のみならず社会全体のウェルビーイングを高める必要があることを示しました。

堅達京子氏は、1.5℃ロードマップは科学的根拠に基づいており、これを市民にわかりやすく伝えていく必要があると指摘し、その一環としてNHKの動画「1.5℃の約束」を紹介しました。 森下麻衣子は、1.5℃ロードマップは目標達成に必要な各産業分野の排出経路を定量的に示しており、産業界が金融機関から気候変動資金を調達する際に役立つ指標になると述べました。