田村 堅太郎

IGES 気候変動とエネルギー領域 リサーチリーダー ／ 上席研究員

ロンドン大学経済政治学院（LSE）大学院博士課程修了（国際関係学博士）。 横浜国立大学エコテクノロジー・ラボラトリー講師を経て、2003年よりIGES勤務。研究テーマは国際気候変動枠組みの制度設計および主要国の気候・エネルギー政策決定プロセス。気候･エネルギー政策の分野で多くの査読論文、編集本を出版している。

金丸 治子

イオン株式会社グループ環境・社会貢献部 部長

広島大学政経学部経済学科卒業後、株式会社ニチイ入社。2011年よりイオン株式会社にて、グループお客さまサービス責任者、イオンリテール株式会社お客さまサービス部長、経営人材開発委員会事務局長を歴任し、2013年9月より現職。

中島 恵理

長野県 副知事

京都大学法学部卒業後、環境庁入庁。地球温暖化対策、水環境保全、環境教育、自然環境保全など、また経済産業省にて再生可能エネルギーの推進などに関わる。平成23年より長野県環境部温暖化対策課長として環境エネルギー政策の企画立案に関わる。平成27年4月より現職。
長野県富士見町と東京（現在は長野市）で2地域居住をしながら農的な暮らしやセルフビルド、自然エネルギーを活用した環境にやさしい暮らしを実践。

薬師寺 えり子

横浜市 温暖化対策統括本部長

1983年入庁。みなとみらい21事業や企業誘致、新産業育成、文化振興等の様々な事業に携わり、瀬谷区長、都市整備局長を経て、2018年4月より現職。

平田 仁子

気候ネットワーク 理事

出版社勤務後、1996年より米国環境NGO「Climate Institute」に所属。1998年より気候ネットワークに参加し、2007年から2013年まで東京事務所長をつとめ、以後、理事。NGOの立場から、国内外の地球温暖化に関する政策の研究・提言・情報発信などを行う。著書に『原発も温暖化もない未来を創る』（編著、コモンズ、2012）、『新版　よくわかる地球温暖化問題』（共著、中央法規出版、2009）ほか。国際ネットワーク「Climate Action Network International」理事、東京都環境審議会委員などを歴任。市民がつくる政策調査会理事。千葉商科大学非常勤講師。聖心女子大学卒、早稲田大学大学院社会科学研究科修了。

大井 通博

環境省 地球環境局 総務課 研究調査室長

京都大学理学部修士卒。1995年環境庁入庁後、大気汚染対策、気候変動対策、化学物質管理等を担当。2003～2005年英国イースト・アングリア大学修士留学。2008年経済協力開発機構（OECD）派遣。2011年より2015年まで気候変動国際交渉を担当し、パリ協定の採択に関与。2016年6月より大臣官房環境影響審査室長として石炭火力発電等の事業の環境アセスメント審査を担当。2018年4月より地球環境局気候変動適応室を併任。同年7月13日付けで地球環境局総務課研究調査室長（兼・気候変動適応室長）。

ステファン・レヒテンベーマー

ヴッパータール気候・環境・エネルギー研究所 フューチャー・エネルギー・アンド・モビリティ・ストラクチャーズ ディレクター

ヴッパータール気候・環境・エネルギー研究所にて、地域・国・国際レベルのエネルギーと気候シナリオ分析の応用研究、及び持続可能な低炭素社会に向けたシナリオを担当。エネルギーとGHG排出シナリオ分析について様々な研究を行い、主導してきた。現在はエネルギー集約型素材産業における脱炭素戦略に焦点をあてた持続可能な未来のエネルギーシステムの研究を行っている。フレンスブルグ大学マネジメント国際研究所にてエネルギーと環境マネジメントの博士号、ミュンスター大学地理学、経済学及び政治科学のディプロマを取得。スウェーデン・ルント大学「持続可能な未来のエネルギーシステム」非常勤教授。低炭素社会国際研究ネットワーク（LCS-RNet）のメンバーであり、GHGインベントリ、政策・施策、GHG予測の分野でUNFCCCに専門家登録（Roster of Experts）されている。

クリストフ・カッセン

環境・開発国際研究所（フランス） プロジェクトマネージャー & リサーチフェロー

モデレーター

大塚 隆志

IGES 戦略マネージメントオフィス ナレッジ・コミュニケーション ジョイント・ディレクター