天沼 伸恵

IGES 持続可能性ガバナンスセンター 主任研究員

2017年からIGESに勤務。以前は、国連アジア太平洋経済社会委員会にて、アジア太平洋地域の持続可能な開発に関するプロセスに従事。特に、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に関する議論への市民社会等の参画をサポート。また、持続可能な開発のための統合とガバナンスに関する政策分析を行った。主な研究分野は持続可能な開発のためのガバナンスと環境持続可能性の社会的側面。ピッツバーグ大学国際開発学修士。国際開発の研究と実務経験を持つ。

小野田 真二

IGES 持続可能性ガバナンスセンター 研究員

2012年のリオ＋20準備会合以降、SDGs国際交渉、国連総会、ハイレベル政治フォーラム（HLPF）等に多数参加。著書に「未来につなげるSDGsとビジネス～日本における企業の取組み現場から～」（共著、2018）、「SDGsの策定経緯と最新動向～実施に向けたフォローアップ・レビューを中心として」（2016）、『ギガトン・ギャップ――気候変動と国際交渉』（共編著、2015）等。「環境・持続社会」研究センターおよび神奈川工科大学非常勤講師も兼務。

中井 徳太郎

環境省 総合環境政策 統括官

東京大学 法学部卒業。大蔵省入省後、主計局主査などを経て、富山県庁へ出向。日本海学の確立・普及に携わる。その後、財務省理財局計画官、財務省主計局主計官（農林水産省担当）などを経て、東日本大震災後の 2011年7月の異動で環境省に。総合環境政策局総務課長、大臣官房会計課長、大臣官房秘書課長、大臣官房審議官、廃棄物・リサイクル対策部長を経て、2017年7月より現職。

中原 雄司

DSM株式会社 代表取締役社長

東京大学 工学系研究科化学システム工学修士取得。米国コーネル大学 経営大学院（MBA) 修了、ペンシルバニア大学　ウォートン校 エグゼクティブプログラムELP修了。

現在は代表取締役社長としてDSM株式会社の日本業務全般の責任者を務める。現職前は、DSMでオランダやスイスの駐在経験を有する。他にも、日本ダイニーマ株式会社 取締役、日本特殊コーティング株式会社 取締役、カタリスト・ジャパン　アドバイザリーボード、G20Y Association アドバイザリーボードを兼務。
DSM入社前は、マッキンゼー・アンド・カンパニー（東京オフィス、シドニーオフィスを経て、2009年末よりパートナー）、日揮株式会社（基本設計部門、ナイジェリア駐在を経て、プロジェクトマネージャー職）にて勤務。

小田 亜紀子

国際協力機構（JICA）企画部参事役（SDGs推進班）

1989年JICA（特殊法人国際協力事業団・当時）入団。以降、中南米地域の海外拠点（アルゼンチン、ホンジュラス、ドミニカ共和国）・本部勤務を通じ、同地域の国際協力事業全般に関わる（この間、農林水産省、内閣府男女共同参画局に各2年勤務）。現在、JICAのSDGs達成への取り組み推進を統括。

デチェン・ツェリン

国連環境計画アジア太平洋地域事務所 地域ディレクター

2017年3月より国連環境計画のアジア太平洋地域ディレクターを務める。 政府および政府間組織で25年以上の経験を持ち、マネジメントとリーダーシップに深く携わる。後発開発途上国基金（LDCF）や後発開発途上国専門家グループ（LEG） の立ち上げに貢献。

モデレーター

サイモン・ホイベルグ・オルセン

IGES 持続可能性ガバナンスセンター フェロー

2010年よりアジア太平洋地域及び世界規模の環境と持続可能な開発における協力関係の体制構築や環境ガバナンスについての論文を多数上梓し、国連環境計画（UNEP）の地球環境概要第5次報告書のアジア太平洋地域部分に寄稿した。IGES以前は国連アジア太平洋経済社会委員会（UNESCAP）において3年間、グリーン成長政策ツールにおけるキャパシティビルディングを行う機会を得、その間カンボジアの国家グリーン成長ロードマップの草稿にも寄与した。リオ＋20の会議までのプロセスに関与し、国際環境ガバナンスと持続可能な開発のための組織的な枠組みを強化する方法を提案した。さらに、SDGsのいくつかの研究イニシアティブにも参画している。コペンハーゲン大学東南アジア学修士。