この1年間で、「IPCC1.5℃特別報告書」、「IPBES地球規模評価報告書」、「世界資源アウトルック2019」、「第6次地球環境概況(GEO-6)」など地球規模の環境および持続可能性に関する重要な評価報告書が公表されました。膨大な数の科学的研究・調査に支えられたこれらの報告書は、いくつかの共通のメッセージを私たちに伝えています。ひとつは、今の私たちの社会経済活動は持続可能ではなく、持続可能な方向へと転換させる必要があること。次に、「健全な地球、健康な人々」を実現するために残された時間は限られており、今すぐ行動する必要があること。そして、目標達成は容易ではないものの、今すぐに行動し、あらゆる方策を追求することで実現可能だということです。
気候変動の分野では、こうした科学的な知見にもとづき先駆的な企業や自治体などが1.5℃目標を念頭に脱炭素化に向けた革新的な取り組みを始める一方で、せっかくの情報を実際の意思決定や行動に活かしきれない現場がまだ多く残っていることも事実です。
本セッションでは、多様な主体が一般的に触れている環境や持続可能性に関する情報やそれに対する反応、科学的な情報が皆の行動に結びつくために有効なコミュニケーションのあり方、情報の発信者・仲介者・拡散者に求められる姿勢や工夫について、会場の皆さんを交えて意見交換を行います。
デチェン・ツェリン
国連環境計画アジア太平洋地域事務所(UNEP-ROAP) 所長
アルベルト・ファン・ヤースフェルト
国際応用システム分析研究所(IIASA)
所長・CEO
西岡 秀三
IGES 参与
松尾 雄介
IGES ビジネスタスクフォース
プログラムディレクター
内田 東吾
ICLEI 日本事務局長
今井 絵里菜
Climate Youth Japan 共同代表
藤村 コノヱ
グリーン連合 共同代表
大塚 隆志
IGES 戦略マネージメントオフィス コミュニケーション・共創担当ディレクター
デチェン・ツェリン
国連環境計画アジア太平洋地域事務所(UNEP-ROAP) 所長
ピーター・キング
IGES バンコク地域センター
シニアアドバイザー
ギリシュ・セティ
エネルギー資源研究所 シニアディレクター
李 昭姈
IGES 持続可能性ガバナンスセンター
リサーチマネージャー
バオ ファン ンゴク
IGES ⾃然資源・⽣態系サービス領域
主任研究員
アンドレ・マダー
IGES ⾃然資源・⽣態系サービス領域
プログラムディレクター
久山 哲雄
IGES バンコク地域センター
プログラムディレクター